企業の福利厚生まとめてみた!【就職・転職の際に確認必須】

この記事はこんな人におすすめ

  • 福利厚生に興味がある人
  • 会社の福利厚生を気にする人
  • これから就活・転職予定の人

 

気になる企業の福利厚生

これから就職する人、もしくは転職する人。

企業の福利厚生って意外と気になりませんか?

企業によって福利厚生はかなり異なりますし、あればあるほど嬉しいですよね?

今回は様々な企業の福利厚生についてまとめましたので参考にしてください!

 

企業の福利厚生の目的

まず、企業の福利厚生の目的について整理していきます。

近年の企業の福利厚生の主な目的は、

・従業員の仕事の向上
・従業員の生活の向上

が該当するのではないでしょうか。

上記をクリアすれば従業員の会社に対する満足度も高まり、会社を好きになり、その結果会社が成長することに繋がります。

 

最低限の企業の福利厚生

まずは当たり前すぎる最低限の福利厚生をご紹介します。

この最低限の福利厚生は、法的福利厚生と呼ばれます。

 

企業の福利厚生1:雇用保険

1つ目の企業の法的福利厚生は、雇用保険です。

対象者は企業に正社員雇用されている人です。

この雇用保険に加入していると、その会社を退職後、次の職場がなかなか見つからなかった場合に失業保険をもらうことができます。

企業が毎月、従業員の給料から数%天引きした額と企業の負担分を合わせて国に支払います。

 

企業の福利厚生2:健康保険

2つ目の企業の法的福利厚生は、健康保険です。

対象者は企業に正社員雇用されている人です。

皆さんご存知だと思いますが、この健康保険に入っていれば病院などに行った際に健康保険証を定時すれば自己負担金が3割程度になります。

雇用保険と同様、毎月給料から結構な額が天引きされています、、、。

ちなみに僕もフリーランスなので該当するのですが、会社の健康保険に加入できなくてもフリーランスなどの人は国民健康保険に加入できます。

 

企業の福利厚生3:労災保険

3つ目の企業の法的福利厚生は、労災保険です。

対象者は雇用形態で問わず加入できますので企業に勤めている人です。

つまり、パートやアルバイトなどの方々も加入可能です。

この労災保険は仕事で怪我や病気などをした際に適用される保険です。

他の法的福利厚生は企業従業員の1部負担であるものが多いですが、この労災保険は企業の100%負担になります。

 

企業の福利厚生4:厚生年金

4つ目の企業の法的福利厚生は、厚生年金です。

対象者は企業に正社員雇用されている人です。

年金の1つで支払っておけば老後にその分返ってきます。

この厚生年金ですが、従業員が半分、会社が半分負担します。

他の保険と同様、毎月の給料から天引きされます。

 

正社員で働くだけすでに企業の福利厚生を受けている

ここまで法的福利厚生についてまとめてきましたが、対象になるのは、基本的には正社員だけだと思ってください。

僕のようなフリーランスや業務委託だと上記のどれにも対象外です。

そのため、僕は将来、正社員で働いていた人より年金は少ないですし、業務委託先で怪我や病気をしても基本的には自己負担です。

業務委託先から解雇されても失業保険は受給できません、、、。

企業で正社員で働いているだけで、ご紹介した最低限の福利厚生を受けることができます。

この法的福利厚生だけで結構手厚いです。

 

プラスαの主な企業の福利厚生

ここからご紹介する企業の福利厚生は、企業によって有無が異なります。

 

企業の福利厚生(プラスα)1:交通費支給

1つ目の企業のプラスα福利厚生は、交通費支給です。

交通費支給が福利厚生にない企業は相当ブラック企業です。

99%の企業に存在する福利厚生でしょう。

 

企業の福利厚生(プラスα)2:家賃補助

2つ目の企業のプラスα福利厚生は、家賃補助です。

家賃補助は正直嬉しすぎますね。

企業によって補助額は異なりますが、2~3万円/月が相場ではないでしょうか。

家賃補助が出るエリアが決められている企業もありますのでその場合は対象外のエリアに住まないように注意してください。

住むエリアを限定されるのが嫌な人は家賃補助がエリア限定なのかを確認しておく必要があります。

ただ家賃補助がある会社は、その分基本給が少なかったりしますのでご注意ください。

 

企業の福利厚生(プラスα)3:育児・育休・産休

3つ目の企業のプラスα福利厚生は、育児・育休・産休です。

子供のために一時的に会社を休職でき、その期間も会社からお金がもらえます。

もらえる金額や期間については企業ごとに異なります。

基本給の5割〜7割程度が多いのではないでしょうか。

ある程度大手の企業であればこの制度は整っている印象ですが、ベンチャー企業は整ってないかもしれません。

 

企業の福利厚生(プラスα)4:時短勤務

4つ目の企業のプラスα福利厚生は、時短勤務です。

働くママのための制度で、まだ小さい子供がいるママは送り迎えがあるので時間を短縮して勤務できる制度です。

時短でも給料が変わらない企業もあれば多少減給する企業もあります。

この時短勤務は育児・育休・産休制度がある企業なら整っている印象です。

 

企業の福利厚生(プラスα)5:社員割

5つ目の企業のプラスα福利厚生は、社員割です。

社員割をもう少し噛み砕くと会社で提携しているサービスなどがあり、特定の商品購入やサービス利用時に割引を受けることができます。

旅行や飲食店などが多い印象を受けます。

社員割とは少し異なりますが、僕が新卒で入社した会社は給与の振込口座の銀行が指定されており、無理矢理その銀行口座作らされました。

その時、会社同士の付き合いってあるんだな、と感じました。

 

企業の福利厚生(プラスα)6:副業アリ

6つ目の企業のプラスα福利厚生は、副業です。

2019年に入ってからこの副業を解禁する企業が非常に増えております。

ただ、表面上は副業解禁!と謳っているだけで実際は副業するのに審査がものすごい厳しく、全然副業できねー!という会社もいっぱいあります。

とりあえず、副業解禁したら見栄えええやろ!的な感じです。

 

企業の福利厚生(プラスα)7:介護休暇

7つ目の企業のプラスα福利厚生は、介護休暇です。

親の介護がどうしても必要となった際に休暇が取れる制度です。

あまりこの介護休暇については制度として整っている企業は聞いたことがないです、、、。

2~3日であれば有給消化で対応する企業が多い印象です。

 

企業の福利厚生(プラスα)8:スキルUP費用の負担

8つ目の企業のプラスα福利厚生は、スキルUP費用の負担です。

もう少し具体的にいうと、仕事におけるスキルUPのためのセミナーへの参加や参考書の購入の負担がこれに該当します。

この制度は多くの企業が採用しているものの、結局利用せずに自費で行う人が多いようです。

理由としては企業にもよりますが、「何のセミナーにどのような目的で行ったか」などを詳しく明記する必要があり、それが手間だからです。

 

企業の福利厚生(プラスα)9:慶弔祝い・見舞い金

9つ目の企業のプラスα福利厚生は、慶弔祝い・見舞金です。

結婚した時にはお祝い金、誰かが亡くなった時には見舞金が企業から支払われます。

お金ではなく、休みが取れる制度もありますが、ほとんど有給消化での対応な気がします(笑)

 

企業の福利厚生(プラスα)10:テレワーク・在宅勤務

10つ目の企業のプラスα福利厚生は、テレワーク・在宅勤務です。

ママさんやエンジニアの方が対象となることが多いですが、会社に出勤せず、自宅やカフェなどで作業をしても良い制度です。

最近は副業解禁とともに、このテレワーク・在宅勤務を推奨する企業が増えてきています。

 

企業の福利厚生(プラスα)11:健康診断負担

11つ目の企業のプラスα福利厚生は、健康診断負担です。

基本的には年1回の定期健康診断を会社負担で受けることができます。

僕のようなフリーランスは自己負担で健康診断を受けなければならないので非常に羨ましいです。

これはある程度大きい企業であれば整っている制度ではないでしょうか。

 

企業の福利厚生(プラスα)12:食堂・ドリンクフリー

12つ目の企業のプラスα福利厚生は、健康診断負担です。

食堂や無料のドリンクバーなどがついている制度です。

有名なのはGoogleでしょうか。

1度僕も利用したことがあるのですが最高でした。

昼飯やドリンク代で重なると馬鹿にならない金額になってしまうので非常に助かるサービスです。

月で計算すると3万程度の節約になるでしょう。

 

企業の福利厚生(プラスα)13:お昼寝

13つ目の企業のプラスα福利厚生は、お昼寝です。

このお昼寝制度の起源はスペインで取り入れられているシエスタです。

このシエスタはスペインの伝統的な文化で、長いお昼休みを意味します。

実際にスペインの人々はお昼に2時間ほど休憩をとります。

日本の企業で取り入れられているお昼寝制度の多くは流石に2時間とはいきませんが、1時間程度の休憩を仕事中にとることが可能です。

実際に取り入れている企業はかなり少数です。

 

企業の福利厚生(プラスα)14:クラブ活動

14つ目の企業のプラスα福利厚生は、クラブ活動です。

社会人になったらサークルや部活のようなことはもうできない、と考えている人はいませんか?

そんなことはありません。

クラブ活動制度があれば、企業によって金額は異なりますが企業から活動支援金としていくらかもらって活動をすることができます。

僕が勤めていた会社にもこの制度がありましたが他部署の人や普段関わることのない先輩後輩と絡むことができて非常に楽しかった記憶があります。

 

まとめ:新しい企業に勤める際は福利厚生を確認しておこう

ここまで企業の福利厚生についてまとめてきました。

これから企業に入社する人は今一度、福利厚生について確認しておいてください。

また今どこかの企業に属している人は転職の際などに今の企業と他の企業の福利厚生も比較してみると面白いかもしれません。

福利厚生が整っていることはいい会社の証だと感じるので注目してみてください。

  • この記事を書いた人

トクナガ

【経歴】 人材会社(1部上場)で働いた後、フリーランスとなり、メディア複数運営。その後、IT系企業数社で業務委託かつ個人で事業。早起きと満員電車が苦手で、動物が大好きです。

-就活を知る, 転職を知る

Copyright© キャリア見聞録 , 2020 All Rights Reserved.