この記事はこんな人におすすめ
- 退職を考えている人
- 退職が困難な人
- 退職したいけどできない人
昨今、1つの会社に定年まで居続ける人は非常に稀なのではないでしょうか。
ほとんどの人が最初に勤めた会社を退職し別の会社や別の生き方をするはずです。
今回はほとんどの人が経験するであろう退職についてと、退職が困難な際にご利用して欲しいおすすめの退職代行サービスをご紹介します。
Contents
退職が困難な人も多い
退職がすんなりできる会社もあればそうでない会社もあります。
退職がすんなりできる人はこの記事を見る必要がありません。
退職することは個人の自由なのですんなりできることが当たり前なのですがそうではない現実が日本にはあります。
退職が困難な理由
会社が退職を許可してくれない
会社が退職させてくれないのはもう違法です。
従業員の退職を抑止する権利は会社にはありません。
まだ「○○をするから残ってくれないか？」と退職を抑止する明確な改善が提案されれば話は別ですが、ただただ「退職？だめ！むり！」と話を進めないのはただの会社の我がままです。
退職期日を少しずつ延ばされる
退職の話を会社(上司)にした際に退職の期日を延ばされることがあります。
理由としては
・担当しているプロジェクトが終わるまで・・・
・次の決算期まで・・・
・とりあえずもう少し考えてみて・・・
などが多いです。
この退職延ばしが1度だけであればまだ問題ないですが、何度も繰り返されるようであれば少しずつ退職欲を減少させようとしているので注意です。
人手不足で忙しすぎる
人手が足りず仕事がパンパンでとてもじゃないけど退職が申し出るのか難しいケースです。
正直このような会社の場合、どこかでガッツリ採用活動しない限り状況は永遠に変わらないので言いづらい空気なのは察しますがもうハッキリとどこかのタイミングで伝えた方が良いです。
大抵このような企業は今後も忙しさが故に採用活動しません(笑)
退職代行サービスのメリット
退職が困難な際は退職代行サービスを利用してみるのはいかがでしょう。
自分ではどうにもならない場面に陥ってもプロであれば解決してくれます。
そんな退職代行サービスのメリットをご紹介します。
弁護士が味方
大半の退職代行サービスには弁護士のサポートがついています。
「会社から何言われるかわからない・・・」という不安に対して弁護士のサポート心強いです。
退職代行不成立の場合、返金保証
退職代行会社の退職成功率は非常に高く、ほとんど退職できないケースはないです。
しかし万が一退職が成功しなかった場合、返金保証もあるので安心です。
退職以外の請求も可能
退職代行だけではなく法律上可能な範囲で未払い残業代や退職金の請求、そのほかにも有給の申請も可能です。
請求の種別によっては別途費用が発生する場合がありますので各退職代行会社にお問い合わせください。
おすすめ退職代行サービス【厳選4サイト】
退職代行NEXT
1つ目の退職代行サービスは退職代行NEXTです。
対応できる範囲は
・雇用契約の解除
・法律に基づいた未払い残業代
・ 有給取得を含む給与等の請求
弁護士が任せることによって後にめんどくさいことがない退職ができます。
退職コンシェルジュ
2つ目の退職代行サービスは退職コンシェルジュです。
・労働組合が運営
・顧問弁護士と提携
上記の2点が非常に強みとなります。
必要に応じて法律相談に応じたり、勤務先との交渉事を進めたり、労基署とその相談もサポートします。
自身で勤務先と対峙する必要がないのでストレスはないですし、めんどくさい事務手続きも考える必要はありません。
退職代行J-NEXT
3つ目の退職代行サービスは退職代行J-NEXTです。
[早く][安価に][簡単に]をモットーにした退職代行サービスです。
20,000円での退職代行サービスは業界でもかなり安価な価格設定です。
具体的な流れとして。退職スターターキットがご自宅に届きます。
そこに必要事項を記名してポストに入れるだけでその後は退職を代行してくれます。
もし退職できなかった場合は返金制度もあります。
退職代行コンシェルジュ
4つ目の退職代行サービスは退職代行コンシェルジュです。
・退職後は転職支援を無料で受けることができます
・退職が完全に終着するまで何回でも相談可能です
・過去の退職率は100％
・退職できない場合は返金保証があります
まとめ：退職代行サービスを遠慮なく利用しよう
ここまで退職代行サービスについてまとめてきました。
正直、各退職サービスごとに大きな違いはないように感じます。
自分で退職が困難な場合はプロにお願いして半ば強引でも良いので退職代行してもらいましょう。
自分の1度きりの人生を「退職できない」とクヨクヨ悩んでいる暇はありません。