就職や転職をする際、離職率は気になりますよね。
離職率は一般的に、新卒入社3年以内で辞めた割合で計算されることが多いです。
今回は、そんな離職率について、どのような特徴がある会社が率が高いのかを見ていきます。
業界や企業によっても、かなり差がありますので、その点、ご留意してご覧ください。
離職率が高い会社の特徴10選
早速、紹介していきましょう。
低い給与と報酬
従業員が適切な給与や報酬を受け取らない場合、離職を考えるのは必然です。
ほとんど仕事がなくて、低い給与であれば、納得できますが、日本の会社でそんなところはほとんどありません。
基本的は、かなりの労働を強いられるので、それに対する対価が低いと、もう少し同じ仕事量で良いところがあるのではないか、と考えます。
また、生活に困窮するほどの給与であれば、なおさらでしょう。
まだ、仕事時間が延びて、その分残業代がつくならマシです。
世の中、残業代が出ない・みなし残業など残業代が支給されないケースがまだ多くあります。
これらは基本的には中小企業に多く、上場していたりすると、残業代まわりがかなり厳しく見られますので、整備されています。
労働条件の厳しさ
過重な労働、長時間労働、過度のストレスやプレッシャーがかかる環境は、離職の原因になります。
労働条件といっても色々ありますが、一番最初に思い浮かぶのは働く時間の長さではないでしょうか。
長時間労働は、数日であれば耐えられるかもしれませんが、毎日となると、いつか限界が来ます。
限界が来た時にはすでに時遅しのことも多く、精神科に通ったり、倒れてしまうこともあります。
とにかく無我夢中に働くことも大切ですが、自分の健康が何より大事です。
キャリア成長の機会の不足
従業員がスキルを磨き、キャリアを発展する機会が制限されている場合、成長を求めて他の会社に転職する可能性が高まります。
これは意外と多いらしく、大企業でぬくぬく居座っていると何の能力もついていない...と不安になり、転職する人も一定いるようです。
大企業と中小企業の両方にいた私からすると、大企業で長時間労働でキャリア成長の機会もないのは転職を検討した方がいいかもしれません。
ただ、大企業で大してキャリア成長の機会はないけど、それなりの給与と決められた労働時間なのであれば、仕事以外の時間で副業することでキャリア成長する機会を創出すればいいのではないか、とも感じます。
人間関係の悪化
上司や部下、同僚とうまくいっていない場合は、転職の理由になります。
ただ、いくつか会社を渡り歩いた私からの意見を言いますと、どこの会社に行っても、1~2人は自分と合わない人はいます。
中小企業の場合は、どうしようもありませんが、大企業の場合は、転職を検討する前に、部署移動や配置転換などを打診してみても良いかもしれません。
見ていると、ほとんどは上司とウマが合わないケースがほとんどです。
ただ、実際、人間関係が原因の転職は非常に多いですし、常に転職理由の上位に位置している印象です。
ワークライフバランスの悪化
長時間労働や急なシフト変更、土日出勤、過度な出張などがワークライフバランスを損ねるなどで離職を検討する人もいます。
1人暮らしや独身の方は、まだワークライフバランスに関する考えがそんなに濃くないケースも多いでしょう。
ただ、結婚したり、子供ができたりすると、これは大きく変わります。
やはり、家族との時間は大切にしたいので、プライベートの時間確保への比重は高まります。
あまりにも、プライベート時間が削られるようであれば、最低限の時間が確保できる職場を探すことにつながります。
社内文化・社風の不一致
会社の価値観や文化が従業員と合わない場合、違和感や不満が生じて離職率が高まることがあります。
会社のルールや制度がこれに該当するでしょうか。
よくニュースなどで取り上げられているのは、大声の朝会や、社訓を一文字一句覚えるなど...。
ルールや制度は大事ですが、やりすぎるとそれに合わない人は離れていくでしょう。
不当な評価
従業員が自身の努力が報われず、想定の評価とあまりにも乖離がある場合は、離職の理由になります。
パフォーマンスがあまり良くない際は、それに応じた評価をされても仕方がないかもしれません。
ただ、パフォーマンスが良かったにも関わらず、評価が悪いと、人は「ん？」と思うでしょう。
この評価は、給与や昇格などにも通ずるので、その他の要素にも大きく影響します。
そのため、会社からの評価は非常に大事だと言えるでしょう。
業績の悪化
業績が悪化すると、人員削減は免れません。
日本では、リストラという言葉が使われることはないですが、希望退職などと謳われ、それらが行われます。
そのため、業績悪化は、従業員の希望離職ではなく、会社都合による離職だと言えます。
成績不振
業績の悪化は、会社の話でしたが、ここでいう成績不振は個人の話です。
個人の話なので、今回はあまり入れない方がいいと思いましたが一応入れておきます。
個人で思ったような成績を上げることができない場合、会社に居づらさを感じてしまうかもしれません。
昔の用語を使うと「窓際族」などと言われますが、会社側から暗に離職を仄めかすような行為が行われる可能性もあります。
やはり、会社に属すると、周りと比べる、または比べられざるを得ないので、パフォーマンスが出せないと居心地が悪くなります。
その結果、離職してしまうことになるかもしれません。
この成績不振ですが、個人によるところもあるかもしれませんが、もしかすると、下記に挙げるあまりにも高いノルマが起因しているかもしれません。
異常なノルマ
社風に含まれるかもしれませんが、これは別で言及しておきます。
特に接客業や営業職などで定められるのがこの「ノルマ」です。
少し無理程度ならいいのですが、どう頑張っても達成不可能なノルマは、その達成のために、長時間労働に繋がったり、体を壊したりします。
そのため、ノルマ設定も非常に大事な要素と言えるでしょう。
離職率の高い業界
一般的に離職率が高いと言われる業界はどのようなところでしょうか。
正直、業界というよりも企業による部分が大きいので、本当に参考程度でご覧ください。
小売業
小売業界は競争が激しく、労働条件や給与が不安定な場合があり、特にアルバイトやパートタイムの従業員の離職率が高い傾向があります。
サービス業
サービス業は季節的な需要の変動や不規則な労働スケジュールがあるため、離職率が高いことがあります。特に接客業や飲食業などが含まれます。
医療・看護業
医療業界では高い負担とストレスがかかることが多く、長時間労働や感情的な負荷が高いため、離職率が高いことが報告されています。看護師などの職種でも同様です。
テクノロジー・IT業界
テクノロジー業界は競争が激しいため、一部の企業で過度な労働が行われることがあり、ワークライフバランスの悪さが離職率に影響することがあります。
ホスピタリティ業界
ホテルや観光産業は季節的な需要変動が大きく、不規則な労働スケジュールがあるため、離職率が高いことが知られています。
教育業界
教育業界でも、給与水準や業界の制約により教育者のモチベーションが影響を受け、離職率が高くなることがあります。
まとめ：離職率は1つの指標
ここまで離職率の高い会社の特徴についてまとめてきました。
離職率の高さは、企業を選ぶ上でも重要な1つの指標になります。
ただ、あまり表向きに公開されていない情報なので、正直入社前に正確な数字を把握するのは難しいです。
また、1つの指標にはなりますが、あまりにも重要視すぎて、他の要素を疎かにするのも良くないです。
このバランスが難しいところですが、確認しておいて損はないでしょう。