リストラを過去に実施した大企業をまとめてみました。大手企業でも安定の崩壊が始まっています！

リストラする大企業が急激に増えている

昨今、リストラをする企業が非常に増えています。

名だたる大企業もリストラを実施しています。

今回は実際にリストラを実施した企業をまとめました。

リストラ＝早期退職希望

最近では、リストラという言葉が使われることはほとんどなく、早期退職希望と表現されることが多いです。

この早期退職希望に関しては、

・退職金を多めに払い、年齢の高い社員に早く退職してもらうように促す
・経営難による人件費削減のため、対象社員選定し、退職をお願いする

など企業や状況によってやり方が異なります。

過去リストラを行った大企業一覧

では、早速、リストラを行った大企業をまとめます。

リストラ実施大企業1：味の素

リストラ実施企業1社目は、味の素です。

味の素は、50歳以上の管理職の中から100人程度の希望退職者を募集すると発表しました。

対象となるのは、退職日に設定している2020年6月30日時点で満50歳以上になる管理職です。

募集期間は2020年1月6日～3月13日までの約3ヶ月間で、通常の退職金に加えて特別加算金を上乗せし、再就職も支援するとのことです。

参考記事：味の素、管理職の希望退職募集　50歳以上から100人

リストラ実施大企業2：日本コカコーラ

リストラ実施企業2社目は、日本コカコーラです。

コカ・コーラボトラーズジャパンホールディングス（HD）は、約700人の希望退職を募集すると発表しました。

資材や物流費が高騰しており、人件費削減に踏み切った形です。

日本コカコーラグループ会社に在籍し、勤続1年以上で45歳以上の社員が対象で、退職加算金を上乗せするとのことです。

希望退職に伴う費用として約50億円を想定しています。

参考記事：コカ・コーラが700人希望退職　経営効率化

リストラ実施大企業3：富士通

リストラ実施企業3社目は、富士通です。

富士通（グループ会社含む）の早期退職者の応募は、2850人で他の企業と比べて、最多になりました。

早期退職希望を募ると、富士通ほどの大企業で、これだけ応募があるのは、退職金＋αの上乗せの金額がよほど高いのでしょうか、、、。

参考記事：富士通、2850人リストラ…「終身雇用終了」宣言で上場企業の人員削減に拍車

リストラ実施大企業4：NEC(日本電気)

リストラ実施企業4社目は、NECです。

NECは、3度ほど、過去に早期希望退職を実施しています。

毎回、応募枠は、3000人程度で、希望退職者には、退職金に加えて再就職に向けた支援金や支援サービスを提供予定とのことです。

参考記事：【リストラ】日本電気(NEC)グループ社員を約3000人削減。45歳以上の人は、用済みなのか？

リストラ実施大企業5：アルペン

リストラ実施企業5社目は、アルペンです。

「スポーツデポ」「アルペン」「ゴルフ5」などのスポーツ用品店を展開するアルペンが、45～64歳未満の社員を対象に、社員（アルペンと子会社ジャパーナ）の約1割に相当する300名程度の希望退職者を募集すると発表しました。

売り上げが落ち込んだことによる人員削減が大きな理由の1つとされています。

参考記事：アルペン､突然300人リストラに至った裏事情

リストラ実施大企業6：千趣会

リストラ実施企業6社目は、アルペンです。

通販サービス「ベルメゾン」を運営する千趣会は、2018年に、業績不振からの立て直しを図るための構造改革の一環で、同社とグループ3社から計280人の希望退職者を募集すると発表しました。

それに伴い、社長は辞任、本社も移転することも決定しています。

希望退職者を募るのは、千趣会、千趣会ゼネラルサービス、千趣ビジネスサービス、千趣会サービス・販売に配属されている45歳以上の正社員と契約社員です。

退職者には特別退職金を支給するほか、希望があれば再就職支援会社を通じた再就職支援も行うとのことです。

参考記事：千趣会、280人リストラを正式発表　社長辞任、本社移転も

リストラ実施大企業7：NTT

リストラ実施企業7社目は、NTTです。

NTTのリストラについては、元々NTTの社員だった方のブログから引用しましたので、抜粋してそのまま掲載します。

もし、興味のある方は参考記事に詳細があります。

ＮＴＴ東・西会社は、純粋持株会社ＮＴＴの１１万人リストラ計画「ＮＴＴグループ３ケ年経営計画」を具体化して、２００２年５月東・西会社の１００％出資の地域子会社を新設し基本業務を外注化し、５１歳以上の社員を｢退職・賃下げ再雇用｣で強制的に地域子会社に移行させました。

ＮＴＴを退職しなかった社員に対して、本人の状況や家庭状況を全く無視して異職種・遠隔地配転を強行しました。

ＮＴＴの「５０歳退職・賃下げ再雇用」制度は、改正「高年齢者雇用安定法」や６０歳定年制の就業規則に反するものです。

また、「退職」に応じなかった社員に対する不必要で一方的な異職種・遠隔地配転は、
会社のいいなりにならない社員に対する報復人事であり、
見せしめ・嫌がらせそのものであり人権侵害です。

私は「退職」に同意できないので、「雇用形態選択通知書」を提出しませんでした。
このことで会社は雇用継続を意味する「満了型」選択者とみなして「退職」に応じなかった社員としての仕打ちを行ってきました。

その結果が本人同意無しの、『遠距離通勤』、『異職種配転』、『単身赴任』を伴う東京への強制配置転換でした。

参考記事：NTTの11万人リストラを考える

リストラ実施大企業8：JAL

リストラ実施企業8社目は、JALです。

JALは過去に経営破綻をしており、東京地方裁判所に会社更生法の適用申請をして更生手続の 開始決定を受けるとともに、企業再生支援機構から支援決定を受けました。

その際に、人件費を大幅に削減することでこの支援で確実に企業が再生するように努めた結果がリストラ施行の大きな理由です。

参考記事：株式会社日本航空インターナ ショナル（日本航空）整理解雇を実施

リストラ実施大企業9：オンワード

リストラ実施企業9社目は、オンワードです。

衣料品大手のオンワードは「23区」「組曲」「J.プレス」などの有力ブランドを展開しておりますが、主力販路の百貨店での売り上げ不振などで業績が悪化し、国内外約3000店のうち数百店規模が店舗閉鎖に追い込まれました。

その結果、2020年1月7日、希望退職者の募集を始めました。

対象者は、40歳以上の勤続3年以上の社員です。

募集人員は全従業員の約7％にあたる350人程度で、応募者には規定の額に特別退職金を上乗せするとのことです。

オンワードは「23区」「組曲」「J.プレス」などの有力ブランドを展開しておりますが、主力販路の百貨店での売り上げ不振などで業績が悪化し、国内外約3000店のうち数百店規模が店舗閉鎖に追い込まれました。

参考記事：オンワード、40歳以上で350人を希望退職募集

リストラ実施大企業10：日本IBM

リストラ実施企業10社目は、日本IBMです。

日本IBMのリストラについては、元々日本IBMの社員だった方のブログから引用しましたので、抜粋してそのまま掲載します。

もし、興味のある方は参考記事に詳細があります。

最後はやっぱりリストラですね。

「1週間後に辞めてくれ」と、48歳の時にクビになって（苦笑）。

あまりにも衝撃的なことが起こって、明日食べていけないような状態になるとホントに「絶望」するんです。

当時は死刑宣告された気分でした。

参考記事：IBMを48歳でリストラ勧告された勝屋久の生き方

リストラ実施大企業11：東芝

リストラ実施企業11社目は、東芝です。

売り上げや事業規模に応じた人員体制にするために、早期退職制度として350人の募集を実施しました。

350人の早期退職枠に対して414人もの人達が手を挙げたそうです。

参考記事：東芝2019年のリストラで早期退職者に支払う割増し退職金はいくら？

リストラ実施大企業12：キリン

リストラ実施企業12社目は、キリンです。

キリンホールディングス（ＨＤ）と傘下のキリンビールが45歳以上の社員を対象に早期退職の募集を行ったことが分かりました。

目的は、バブル入社組の処理が主な様子で、50代でも部下を持たない人間が飽和してきたため、そこの人員削減とのことです。

参考記事： キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】

リストラ実施大企業13：日産

リストラ実施企業13社目は、日産です。

主力市場での販売低迷やシェア減少、カルロス・ゴーン会長の事件などが影響し、前年同期に2,000億円以上あった営業利益は85.0％減の300億円台に下落しました。

その結果、2019年7月に1万人超のリストラ計画を発表しました。

参考記事：日産、1万人リストラも営業利益85％減。販売不振が影響、お先真っ暗？

リストラ実施大企業14：フジメディア・ホールディングス

リストラ実施企業14社目は、フジメディア・ホールディンクスです。

2021年11月ごろ、満50歳以上かつ勤続10年以上の社員を対象とした『ネクストキャリア支援希望退職制度』の実施を決議。

要するに、大規模な希望退職者を募りました。

参考記事：フジテレビ、大リストラなのに利益倍増…コロナ禍で大儲けしたテレビ局のカラクリ

リストラ実施大企業15：近鉄グループホールディングス

リストラ実施企業15社目は、近鉄グループホールディングスです。

2021年、コロナウイルスの影響もあり、約600人の削減を目指し、45才以上の管理職、社員を対象に人員削減計画を行いました。

参考記事：近畿日本鉄道の構造改革に基づく人員施策について

この希望リストラを受け入れる人って？

希望制リストラが多い現在ですが、この希望制リストラを受け入れる(希望する)人ってどんな人なのでしょうか。

1社に長らく勤めた人ってその会社での居心地がなんだかんだ良いので、勤続しているのだと考えます。

そのため、希望制リストラを受け入れる社員はあまりいないのではないかと予想していたのですが、記事を見ると、募集の枠に対して、それを超える応募もあるので、予想は外れました。

・もう大企業で働かなくても十分なお金がある
・大企業を飛び出してやりたい事がある
・退職金+αの金額に惹かれている

上記のどれかに当てはまる社員がこの希望制リストラを受け入れる可能性が高いです。

人が辞めない大企業は高齢のリストラ

ある程度、名の知れた大企業であれば、福利厚生などもしっかりしてるので新卒入社した社員がすぐに辞めることはないでしょう。

若い層が退職することなく、そのまま全員昇進するので上が詰まってきちゃうんですよね。

そうなると、必然的に管理職、マネージメント層はそんな大人数必要ではないので、何人かにリストラを促すしかないです。

人が辞めないことがリストラに繋がるって残酷です。

時代の流れについていけない大企業の50代

申し訳ないですが、現在50代の方で現代のデジタル社会の波についてこれている人ってかなり少ないです。

実際、僕の親も55歳になりますが、未だにiphoneの使い方を聞いてきますし、インスタ？twitter？youtube？なにそれ？って感じです。

まだまだネット系のサービスには疎い印象です。

これからもっとネット系の知識が必要になるので敏感にならないと厳しいです。

ここに敏感にならなければ会社でもできる業務が限られてきてしまうのでリストラの対象になりやすいです。

これは僕がまだ若いので他人事のように記載していますが、僕が50代になる頃には別の波が来るはずなので、この波にのれるようなおっさんになりたいです。

リストラ行なっているの企業はIT系以外が多い

最近、appple社のCEOティムクックがapple表参道店に顔を出したのが話題になっていましたが、appleやgoogleのようなゴリゴリのIT企業がリストラ勧告を行なっているのはあまり聞かないですよね。

そもそもIT系の企業は長くても創業30年程度ですし、会社の平均年齢も若いのでリストラなんて考えないですよね。

逆に、IT系以外の企業は、これから事業を広げていく事は難しく、どちらかというとITの勢いに押されて収縮していくことがほとんどでしょう。

その結果、人も必要無くなります。

うまくIT系の事業に着手できるかが今後の鍵になるかもしれません。

まとめ：大企業がリストラが本格化しているのが現状です

ここまで、過去にリストラを行った企業をまとめてきました。

ご覧いただいた通り、大企業でもバンバンリストラする時代になりました。

僕も目の前で事業が畳まれたり会社が潰れたり、、、といった様子を何度もみてきました。

ある日、突然リストラの日はやってくるかもしれません。